薬剤師が販売している医薬品の中には、購入した金額を税金から控除できるものがあります。こうした商品を多く購入している人は、この制度を利用すれば納税額を少なくすることが可能です。ここでは、こうした制度の概要について解説します。
薬局では、購入した代金を納税額から控除できる医薬品も販売しています。こうした種類の医薬品のことをセルフメディケーション対象医薬品と呼んでいます。薬局で働いている薬剤師はこうした商品のことについて利用客から聞かれることもあるので、どの商品がこの制度の対象であるか把握しておく必要があります。
この制度の対象になっている医薬品の種類は豊富にあるので、消費者は自分に必要なものを選んで購入できます。この制度の対象になっていない医薬品は購入しても税金を控除することができないので注意が必要です。
この制度の対象である商品はパッケージなどにマークが印刷されているので、税金を控除できる商品であることが簡単にわかるようになっています。消費者はこのマークを目印にして商品を探せば、間違えずに税金を控除できる商品が買えます。
この制度を利用して税額を控除するためには、購入した商品の総額が一定の金額以上であることが必要です。1年間に12000円以上対象になっている商品を購入した場合に限り、税金を控除することができます。
購入した商品の総額が12000円であるかどうかは、一つの世帯ごとに判断されます。両親と子供2人がいる世帯ならば、家族4人が1年間に購入した対象商品の購入額の合計額が控除の計算に使用できます。この制度を利用するためには、対象の商品を購入したことを証明できる書類も保存する必要があります。
商品を購入したことを証明できるのは、薬局などで購入した時にもらったレシートです。レシートをなくしてしまうと、商品を購入しても控除をすることができなくなるため注意が必要です。
対象となっている医薬品を購入して税金を控除したいと考えている消費者に、薬剤師はレシートをなくさないようにアドバイスすることもできます。レシートをなくすと控除を受けられなくなるということを知らない消費者もいるので、購入時に教えておいた方が購入者がレシートを捨てるミスを予防できます。
レシートをなくした場合でもお店によってはもう一度発行できることもあるので、こうした依頼を受けた時には適切に対応することが必要です。